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2010年4月29日木曜日

体制移行の政治経済学







中兼和津次著 名古屋大学出版会
2010年3月発行 本体3200円




「なぜ社会主義国は資本主義に向かって脱走するのか」というサブタイトルがつけられていますが、「脱走」という言葉の選び方は別にして、この設問自体が研究対象になることにちょっと驚きを憶えたこともあり、本書を買ってしまいました。
ソ連崩壊後に物心ついた人ならいざ知らず、東側が存在していた時期に大人になった者としては、社会主義が実は桎梏と化していて、東側の人たちが選択の自由のある民主主義・資本主義を求めていたことは自明なことのように感じていました。でも、リンゴはなぜ落ちるのかということだって、重力の発見につながったわけですから、社会主義に関するこういった研究テーマもあり得るわけですね。
現存した社会主義に対する著者の評価はきびしいものです。ロシア革命の成果について、E.H.カーは、遅れた農業主体のロシアを工業国に変身させたことを評価していますが、そうであれば韓国の朴政権の開発独裁ももっと高く評価されるべきと著者は述べています。ロシア革命とその後のスターリンの治世下で多くの人命が失われたことを考えると、その通りですね。また、後進国の経済発展を促す効果はあったとしても、イノベーションをもたらす能力には全く欠けていて、東側発の世界的なヒット商品がルービックキューブしかなかったという指摘にも頷かされます。
1960年代以降に社会主義国の経済的なパフォーマンスは低下し、いろいろな改革が試みられました。例えば、計画経済を運営する当局の情報処理能力の不足への対策としてPOSシステムのようにコンピュータを利用することもその一つです。しかし、社会主義国では企業から中央に報告される数値自体に多くの虚偽が含まれていたことがもっと根本的な問題で、コンピュータを利用してもそれは改善できません。また、ユーゴスラビアでみられたような労働者自主管理モデルがもてはやされたことがありますが、実際に労働者がその企業の意思決定権を持つことは難しく、労働者の要求と企業の発展・存続との間には乖離があり得ることや、責任者の不明確化で無責任体制になってしまいがちだったそうです。結局、私有制・市場経済の利点に匹敵するものは見いだせず、それでいて公有制・計画経済からの脱走を許さなないためには、政治的な自由の制限が必要だったわけですね。
体制移行は多くの国で行われ、過程はその国の事情によっていろいろ。ポーランドなどのようにショック療法をとった国々と中国の社会主義的計画経済への移行との違い、体制移行の成果の問題などなど広範に取りあげられていて、勉強になりました。特に、体制移行と腐敗についての考察や、体制移行と開発・援助との比較などはとても面白い。
第8章「体制移行の評価」では、これらの国々も含んだ世界各国で2007年に行われた意識調査が紹介されています。「次の世代は今よりよくなっているか」という設問に対して、スロヴァキア・ブルガリア・ウクライナ・ポーランド・ロシア・チェコ・中国では44~86%の人が良くなると答えていて、日本の10%(!)、ドイツの17%、アメリカの31%に比較してずっと高い数値です。他のいろいろな分析よりも、この数値が体制移行20年の成果に対する移行諸国の人々の高い評価を表しているように感じました。経済的にはロシアの失敗、中国の成功という印象がありますが、その地のひとびとは必ずしもそうは感じていないようです。
中国は高成長を遂げたわけですが、漸進的に移行したからということよりも、東欧やロシアとは違って発展途上国だったことが大きいようです。中国は社会主義市場体制と称していますが、腐敗の問題ともあわせて「社会主義」の部分に大きな疑問が残ります。実態は「中国的特色のある資本主義」という著者の評価はふさわしい。

キューバは全く触れられていないけれど、何の変化もないという評価なんでしょうか。

2010年4月9日金曜日

Win版のSafari 4がおかしい


iPhone OS 4.0が発表されたおめでたい日なのですが、我が家のSafariにはトラブルが。といってもMacのSafariではなく、Winの方です。

2日くらい前、Apple Software Updateのおすすめに従って、Win用Safariのアップデートをしました。でもそれ以来、Safariの挙動が変です。ページの表示がおかしく(文字が虫食い状に抜けちゃう)なったり、こんな風にクラッシュしたり、Gmailでうまく添付ファイルをダウンロードできなかったりなどなど。
これはうちだけ?
いっしょにおすすめされた、iTunesとQuickTimeをアップデートしなかったからこうなったの??

2010年4月4日日曜日

東ドイツのひとびと




ヴォルフガング・エングラー著 未来社
2010年3月発行 本体3800円



日常生活に重点をおく社会史は、過去を無害化し、おさまりのよいセンチメンタルなものにしてしまう恐れがある。
東西ドイツの統一からもう20年以上がたち、今では東ドイツの存在を知らない人もいるかも知れません。でも、私にとっては、物心ついてからずっと、東ドイツを含めた東側の国々は確固たる存在で、あんな風にあっけなく変化してしまうなんて思いもよらなかったというのが実感でした。本書は東ドイツのひとびとに焦点を当てた本ですが、「おさまりのよいセンチメンタルなもの」どころではなく、日本人である私にとっては非常に新鮮かつ刺激的な知識を与えてくれました。たとえば、

新しいドイツのために全力をつくすことで、自分たちが、というよりは自分の親たちが、ロシア兵やその家族に未払いのままに残している借金を返すのだ。こうした精神的な借財返済のエネルギーにすがって、東ドイツ分裂国家は長い間かろうじて食いつないでいくことができたのである。
東ドイツ市民の第二世代と呼ばれる、1930年代に生まれ戦後に大人になった人たちが、特にこういった意識を持つことになりました。そして、この倫理的に立ち直るための労働という意識はスローガンともなって、政治に利用されもしたのです。

ナチスドイツの第三帝国を公式に法的に継承したのは、西ドイツ、つまりドイツ連邦共和国だった。それによって西ドイツのひとびとは、賠償責任を負うことになったのである。だがこの賠償は順調に実行され、しかも算定可能なものだったので、良心も経済もしだいに安らぐ事が出来るようになった。
だが東ドイツ、つまりドイツ民主共和国の場合はそうではなかった。この国は、ナチスの第三帝国の法的継承を拒んだ。だが、東ドイツのひとびとは、すでに前もって課されていた勝利者への賠償義務からは逃れられなかった。そして東ドイツでは、この算定の難しい「不文律」の賠償形式が課されたことで、集合的良心も経済も緊張し続けることになる。しかも、経済や生活水準もためらいがちなペースでしか上昇しなかったために、現在はむしろ過去の延長という様相を帯びることになった。
ナチスドイツに迫害されて亡命したり国内で雌伏していた人たちが東ドイツ建国に際して、第三帝国とは無縁と主張したことは理解できます。しかも、東ドイツの地域は占領ソ連軍による略奪や専門家の強制移送と言う形で講和の以前に少なからず「勝利者への賠償義務」を負担していたにもかかわらず、西ドイツと比較すると安らぎを得られなかったというのは、一種の逆説でもあります。賠償を受け入れた国々との関係を考えると、日本人としてもよそ事とは思えない指摘です。

いま自由を求めて叫んでいる大衆は、かつて選挙を通じてナチスを政権につかせ、積極的に支持したか、少なくとも大目にみてがまんした。一方、国家と党の指導的立場にあるのは、そのような誘惑に屈しなかっただけではなく、禍に立ち向かうのに命を賭けるのもいとわなかったひとたちだった。つまり東ドイツの党指導者たちは、追放されて戦後、東ドイツにもどってきた文学者や思想家たちと同じ経歴と政治的背景をもっていたのである。両者が社会的危機に対し、ともに手をたずさえたのも無理はなかった。
1953年の東ベルリンでの労働者の反政府デモに際して、知識人たちは、過ちをおかす支配者との連帯のほうを、誤りを暴いている民衆との連帯より重くみていました。その結果、1956年のスターリン批判後の知識人の異議申し立ての活動に対して労働者は連帯せず傍観しました。ハンガリー、ポーランド、チェコスロバキアと違って、東ドイツでの反政府運動は目立った印象を与えなかったことの一因は、労働者と知識人の間の連帯の欠如にあったというのが本書の指摘です。

80年代になると、労働者にしても職人にしても、女店員にしても同僚にしても、いままでどおりに政治路線の正しさを確信している者に出会うことはなくなった。党幹部でさえも、内々ではそれを認めていた。結局まったくの徒労だったのだ。仮面舞踏会はまだつづいていたが、ひとびとはみな宗旨替えをしていて、それぞれ別の世界で生きていたのである。
たしかに反政府活動は盛んではなかったかも知れませんが、支配の正統性があまねく承認されていたわけではありません。日常生活で人々が規律にしたがって生活するのは、家族や職場などなど種々の社会集団が規範を維持するように指せている面があります。しかし東ドイツでは、国家から自立したそのような中間集団の存在が希薄でした。このため、国家は賃金や生活水準の面で妥協せざるを得ず、経済的な破綻へとつながりました。また、中間集団ぬきに国家が個人を管理することには大きな困難が伴い、それが大きなシュタージ・国家保安省を必要とさせたのでした。

下級職務グループの多くがSEDを避けた理由は、入党すれば確実に個人の自由を失うからである。しかもそれは、ごく単純であからさまな自由の喪失だった。したいことをしたり、またはしなかったりすることができなくなるのである。この「自由」は下層から上層にいくにつれてしだいに小さくなり、形式的な決定権と政治的委任が組み合わさった場合には、ほとんど消えてなくなってしまった。SED入党は、その意味ではドン・キホーテ的行為であり、下層にとどまりながらもまるで上層にいるかのように「不自由」な生活を送らなければならなくなることを意味していた。
中国でもソ連でも、地位の向上や収入を伸ばすことなどを目的に支配政党に入党したがる人が当たり前で、希望してもなかなか入党できないものなのだろうと思っていました。それだけに、SEDへの入党を一般の人々が望まなかったというのには驚かされます。反政府活動が活発でなかった代わりに、支配政党への入党の希望者も少ないというのは、ひとびとの意識の健全さを示しているようにも見えます。ただ、それだけ希望のない社会だったと言うことなのかも知れませんが。

ざっと、政治に関する面で面白く感じた点をあげましたが、本書の後半ではジェンダー、性の自由化(西側より進んでいた)、世代間対立などもとりあげられています。著者は東ドイツの人だったからか、こういった話題でも意外な面を明らかにしてくれます。早すぎるかもですが、今年のベスト3には入りそう。ぜひ読むべき一冊と感じました。

東ドイツの人々ではなくひとびと。本文のなかでもこんな風にひらがな書きが多く、この本の訳者はあまり漢字を使わない人のようです。

2010年4月1日木曜日

Time Capsuleの故障と無償交換の情報

Time Capsuleが故障しやすいという噂は、それとなく目にしていましたが、 TidBITS日本語版の3月22日号にまとまった記事が載せられていました。それによると、熱でコンデンサーが劣化しやすく、Time Capsuleの平均寿命は19ヶ月20日なのだとか。ただ、故障したTime Capsuleユーザーの活動により、無償交換が行われているそうです。
次の場合 Apple はあなたの Time Capsule を無償交換するという、あなたがどの機器でもいいから 3 年間の AppleCare 契約を持っている;一年以内にコンピュータを購入した (それに一年間の保証が付いてくるのでそれを Time Capsule に適用);或いはその Time Capsule のシリアル番号が特定の範囲に適合する場合。

うちのTime Capsuleは2008年3月27日から稼働中です。もう23ヶ月めですが、熱が問題だとすると今年の夏くらいが危ないのかもしれません。今夏なら、MacBook ProのAppleCareがまだ有効なので、日本国内でもこの無償交換プログラムが実施されているといいなと思います。

この記事の中で、
症状と原因-- この広範囲に拡がる不具合はどうも September 2008 に始まった様であるが、これは最初のユニットが販売されてからおよそ 18ヵ月後になる。代表的な症状は Time Capsule の電源を入れて立ち上げることが出来ない事である。
と書かれていますが、「18ヶ月後」ではなくて正しくは8ヶ月後ですね。Time Capsuleの発表されたのが2008年1月のMacWorldですから。

2010年3月27日土曜日

講座日本経営史2 産業革命と企業経営





阿部武司・中村尚史編著 ミネルヴァ書房
2010年2月発行 本体3800円

前回のエントリーで紹介した第1巻に比較して、企業の労働組織、生産組織や統治構造などを扱う章が目立つこの第2巻はいかにも経営史の教科書といった趣で、勉強になった点がたくさんありました。


近世紀の小農は、年貢納入にあたって、現物納付であることによって市場における価格変動リスクから隔離されていた。さらに、村内においては五人組が年貢債務を連帯保証し、そして領主に対しては村が年貢債務を連帯保証する村請制がとられ、くわえて、1村全体の作柄が悪いときには年貢が減免されることにより、気候変動リスクも分散されていた。しかし、地租改正によって村請制と現物納付が廃止され、土地所有農民は単独で気候変動リスクと市場価格変動リスクを引き受けることになった。現実には、多くの農民にとってそのリスク負担は過大であり、小作農に転落した。1870年代には20%代であった小作地率は1900年代までに40%代後半に達したのである。そして、東日本を中心に、地主が小作料を現物で徴収し、また不作時には小作料を減免する慣行が成立した。近世的なリスク分散の制度を地主制が代替したのである。
これは第2章で労働市場を説明する項にあった表現ですが、第1巻で取り上げられていた友部謙一さんの前工業化期日本の農家経済もそうですが、戦前の地主制というか小作に関する評価がここ20年くらいで様変わりしてしまっていることを、改めて確認させられます。もちろん、第2章全体としての論旨には異論はないのですが、
そして、事業の性質や事業者の行が、金融に特化した専門化には相当程度に観察されるが、一般の投資家が財務諸表のみでその善し悪しを判断することが難しいとすれば、中央の市中銀行や地方の大銀行による間接金融が望ましいであろう。
第2章の62ページ真ん中くらいにあるこの記述は日本語として理解不能。「行」は行動、「専門化」は専門家の誤植でしょうか。


条約改正論議の一般的な基調をみると、欧米諸国との政治外交的・経済的対等関係は確立したいが、国内市場から外国人を制度的に排除し、実質的に日本に有利に機能している居留地貿易制度は、とくに中国商人の活動に対する危機感を背景にして維持したいという矛盾した感情が、おそらく偽らざる本音であったのではないかと思われる。
これは関説「外国商人の活動」にある表現ですが、勉強になる指摘。


間接金融と直接金融という区別そのものが曖昧な面を持つことも留意しなければならない。例えば、投資家が銀行の株式担保金融を直接・間接に利用して株式投資することは、日本でも欧米でも見られるけれども、それは、産業企業の資金調達サイドからすれば直接金融であるが、貯蓄主体の資金運用サイドから見れば銀行を経由する一種の間接金融ということになる。
これは、第7章「企業金融の形勢」での指摘。この章では、財閥系企業でもほとんどが直接金融で資金を調達していた訳ではないことを、例えば三井物産が正金銀行から多額の貿易金融を受けていたことなどを示して説明しています。

第9章は、企業家的ネットワークの形成と展開のダイジェストで、財閥とは違う出資形態の株式会社、つまり奉賀帳を廻されたかのように多くの資産家が協同して出資するタイプの株式会社の実態を明らかにしています。ただ、このダイジェストだけではこの目のつけどころがシャープな研究の良さが充分には読み取り難いように感じました。章末で筆者が書いているように、ぜひ原著を読むべきですね。

どうでもいいことかもしれませんが、索引。古河鉱業などが、カ行に配置されてます。

2010年3月21日日曜日

講座日本経営史1 経営史・江戸の経験


宮本又郎・粕谷誠編著 ミネルヴァ書房
2009年12月発行 本体3800円
1995年から岩波書店が出版した日本経営史のシリーズから15年経って、新たな日本経営史の講座がミネルヴァ書房から出版されました。江戸時代と明治時代以降の関係については断絶説と、江戸時代をearly modernとしてとらえる連続説があります。本講座では、明治以降へ関連にも触れる問題意識から第一巻の対象期間を1600~1882年としています。
岩波の日本経営史1巻の近世的経営の展開の方は、三都の大商家の経営組織、経営管理、雇用形態、労務管理、簿記技法などが主に取りあげられていて、それ以外には薬種商や醤油醸造業の事例がとりあげられているだけでした。本講座の1巻である本書にも、大商家の労務管理・雇用形態を簡単にあつかった章もあります。しかし本書の旧講座に比較しての特徴としては、明治以降との連続がみられる酒造業・醤油醸造業・織物業・陶磁器業、明治以降との断絶が目立つ製糸・紡績・造船・機械製造などの製造業についての章があることや、また金融や物流についても章立てされている点が挙げられます。製造業に関しては、私が名著だと思う中岡哲郎著「日本近代技術の形勢」や鈴木淳著「明治の機械工業」の成果が取り入れられていますが、本講座が狭い意味での経営史ではなく、広く技術史・経済史的な目配りをしていこうとする姿勢をあらわしているのでしょうね。
また、前講座1巻には、心学・国益思想など経営理念についての章がありました。それに対して本書には法制度・金融制度・信用制度などについての項目があります。文化的な特色に注目する流れから、経済を支える制度について着目する歴史制度分析の流行という風潮を反映しているのでしょうね。
この分野の過去15年間を振り返ると、私がつい最近読んだだけでも
といったような成果が出版されています。本書は3800円と比較的お安く値段が設定されていて、教科書として使われることを想定しているのかなと思いますが、1巻を通じてこれらの成果を反映したオーソドックスで理解しやすい記述になっていると感じました。
読みやすい教科書という全般的な印象の中で例外は、第3章労働の管理と勤労観のI~IV節。これを書いているのは友部謙一さんですが、この人の日本語はあいかわらずひどい。なので、スムーズに読めない感じなのと、例証が恣意的というか結論が飛躍するというか、そんな印象です。この人の主張には小農自立や小作制の評価など見るべき点があると感じるだけに残念。それに加えてこの第3章I~IV節では、注がなってないのです。例えば、100ページの(3)は126ページに注(3)があるのですが、そこの最後には「双系制社会を想定した最新かつ信憑性の高い見解は田中(2008)をみよ」と書かれています。田中(2008)ってどんな文献なのかなと思って131ページ以降の参考文献のところを見てみると載せられていません。注(4)の永原慶二(2007)や注(5)の勝俣(1996)も参考文献リストにはありません。本にする前のゲラのチェックとかしないんでしょうか。
本筋とは関係しませんが、198ページの「技能者の職方と武士の士官とを峻別する旧幕府海軍の体制が残された」という記述。これは、日本海軍の兵科士官と機関科の関係についての淵源を述べているのでしょうか。兵科士官と機関科の関係は、イギリス海軍では士官が貴族出身だったのに対して機関室の技師が平民だったことに由来するものだと思っていましたが、それ以外の流れもあったわけですね。

2010年3月12日金曜日

MacBook Pro 落下事件

テーブルの上に置いてあったMacBook Pro。角からちょっとはみ出ていたので、ふとしたはずみで腰がぶつかってフローリングの床に落下してしまいました。iPhoneは何度か落としたことがありますし、PowerBook Tiも落としたことがありますが、MacBook Proを落としたのは初めてです。


テーブルの高さは70cmほど。さすがにこの高さを落下すると無事では済みません。こんな感じに左側面のPCカードスロットのところのアルミの枠が変形してしまいました(ユニボディのMacBook Proだったら、変形しないのかもですが)。ただ、そのほかには目立った変化なし。蓋を開けるときちんと動いてくれて、こんな風にブログも書けます。まだ、いちおうAppleCare Protection Planの期間内ではありますが、壊れなくて良かった。